JEMAの4つの事業内容

教材教具の製造会員と販売会員が力をあわせて、より良い教材教具の提供を通して我が国の教育に貢献することを目的に活動しています。平成10年6月に文部大臣(現、文部科学大臣)より公益法人として認可されました。
- 教材備品等の調査研究開発
- 教材備品等の普及啓発
- 教材備品等の品質向上
- 教材備品等の刊行物発行
教材備品等の調査研究開発に関する事業
所官庁並びに関係団体等の指導・助言・支援・協力を得て、研究組織を設け新教育課程【各教科、道徳、特別活動、総合的な学習の時間(仮称)】の円滑なる実施のための教材備品等の整備への調査・研究をふまえた教育関係機関への提言活動並びに開発。
教材備品等の普及・啓発に関する事業
学校に整えられている教材備品等の有効活用のための知識・技術の向上、整備状況の的確な把握と管理、個性化・多様化に対応するための整備のあり方などについて、所官庁並びに関係団体等の指導・助言・協力を得て、研究組織を設けて研究し、研修会・講習会のメニューを用意し、地域の協会会員を通じて教育委員会や学校の研究部会等に働きかけ(提案活動)、教育委員会等に協力し、研修会・講習会の開催を計画・実施する。あわせて、国や地方自治体等の行事への参加や教育環境整備への取組み等を調べ、紹介する。
教材備品等の品質向上等に関する事業
多様化する教育内容の中で教材備品等に起因するトラブルを未然に防ぐ対策を講じることは、私どもの責務である。そのための研究・調査等を所官庁並びに関係団体等の指導・助言・支援・協力を得て行い、教材備品の開発に生かすとともに安全性に関する普及啓発に努める。
教材備品等に関する刊行物の発行事業
文教行政の動向等の報告・開設及び学識経験者等学校関係者の寄稿並びに上記1〜3の事業を通じて得られた情報等を所官庁並びに関係団体等の指導・助言・支援・協力を得て学校教育関係者に広く理解・支援いただくために刊行物等直接あるいは地域の協会会員を介して提供する。

